中国に駐在する日本企業の広報担当者が固唾を飲んでTVを見守る日と言われるのが3月15日の「世界消費者権利デー」。今年の動向を、過去の傾向も踏まえて解説いたします。
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日中ツーリズムサミット2019において速報醤がメディアパートナーを務め、動画配信を行いました
2019年12月3日、日中ツーリズム協会及び株式会社JTBが主催するイベント「日中ツーリズムサミット2019」に、速報醤がメディアパートナーとして参加いたしました。当日のイベントの様子を取材し、編集した動画をWeiboのアカウントから配信・拡散。88.5万の閲覧数を記録しています。
Newsweekにて「速報醤」賀詞社長のインタビューが掲載されました
Newsweekの記事「中国は世界一の『インフルエンサー経済』大国である」において、当社が日本における総代理を務める「速報醤」賀詞社長のインタビューが掲載されました。
KOCの台頭、KOLとの違いと中国マーケティングにおける役割とは
「KOL（Key Opinion Leader）にかわり、KOC（Key Opinion Consumer）が台頭」というニュースが中国で流れ、ネット上を騒がせました。このKOCとは何か、これまでの中国のネット事情も踏まえて解説します。
日本経済研究センターにて「中国マーケティング戦略のポイント」をテーマに講演【セミナーレポート】
2019年10月18日、日本経済研究センターにて開催された「第3回 中国研究会」において、当社執行役員の山本が「中国の消費者をいかにとらえるか～マーケティング戦略のポイント」をテーマに講演いたしました。
訪日ラボの弊社連載第34回が公開されました！9.37億人のSNSユーザー最新トレンドを調査！3つのポイントは「WeChatは60代も活発に利用・Weiboで情報収集・BBSが躍進」
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第34回目が更新されました。今回は、中国のSNSの生態系とユーザー動向について紹介しています。アクティブユーザー数が億を超える中国の2大SNS、WeChatとWeiboの姿を探ります。性別による利用目的の違いや、WeChatのモーメンツ（朋友圏）、公式アカウント（公衆号）の利用傾向についても分析しています。
日本経済新聞社の運営するWeiboアカウント「日経中文網」における広告配信サービスを開始！
当社は、株式会社日本経済新聞（所在地：東京都千代田区、社長：岡田直敏）の運営するWeiboアカウント「日経中文網」の広告セールスレップとして、本アカウント上での広告配信サービスを開始したことを発表いたします。日本に関心の高い、ビジネスマン層に情報を届けることが可能となります。
日本・東京商工会議所にて越境ECをテーマに講演しました【セミナーレポート】
2019年2月22日、日本商工会議所・東京商工会議所において「中国向け越境 EC 市場と事例紹介」をテーマに、 当社執行役員の山本が 講演しました。当日は会員企業から約50名の方々にご参加いただきました。越境ECという今後成長が見込まれるテーマとあってか、講演後にも活発な質疑応答が行われました。
クロスシー、アーバンリサーチの中国向けライブ動画配信が累計500万ビューを達成、WeChat・Weibo運営、WeChat広告、WeChat Pay導入により包括的プロモーションを展開
当社は、流通小売向けコンサルティング事業を行う株式会社リゾームと連携して、訪日中国人の認知獲得ならびに集客を目的に、全国でメンズ・レディースウェアの販売を行う株式会社アーバンリサーチと実施したライブ動画配信が累計500万ビューを記録したこと、ならびに今後継続してWeChat及びWeiboを含めた包括的プロモーション施策を提供することを発表いたします。
これからの中国SNS・インターネット空間を盛り上げるMCN、その強みとは【J-GUIDE Marketingヤン・ロン氏インタビュー】
SNSがユーザーの規模を拡大するにつれ、インターネット上での発言力・影響力の大きいいわゆるインフルエンサーやKOLを束ねるMCN（マルチチャンネルネットワーク）の存在感も大きくなっています。MCNの規模の広がりと、MCNがインフルエンサーやKOLに対してなぜ有益な存在であると言えるのかについて解説していきます。