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2018年WAOJEイベントの様子

【イベントレポート】弊社執行役員の山本が「WAOJE Global Venture Forum2018 in プノンペン」セッションに登壇いたしました

世界で活躍する日本人起業家と、世界展開を加速したい日本企業が集まる大会「WAOJE Global Venture Forum2018 in プノンペン」が、去る2018年8月31日~9月1日、カンボジア・プノンペンのソカーホテルで開催され、弊社の執行役員、山本達郎も登壇させていただきました。

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訪日ラボ16回目更新タイトル画像

訪日ラボの弊社連載第16回が公開されました! Tik Tokは広告出稿のスタイルも多種多様!世界観にとけこむメッセージ発信の方法を徹底解説【応用編】

インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第16回目が公開されました。今回はショートムービーサービスのTik Tokの多種多様な広告のスタイルをご紹介します。

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クロスシーとミャオジェンのロゴ

クロスシー、中国ビッグデータ解析大手Miaozhen Systemsとパートナーシップ契約締結 ~インバウンド・越境ECのプロモーション精度を飛躍的に向上~

日中間のクロスボーダービジネスを行う株式会社クロスシー(本社:東京都台東区、代表取締役社長:渡辺大介、以下当社)は、中国ビッグデータ解析大手のユニコーン企業、秒針信息技術有限公司(本社:北京市、以下、Miaozhen/ミャオジェン)とパートナーシップ契約を締結したことを発表します。

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クロスシーとJDDのロゴ

クロスシー、Japan Digital Design株式会社の動画投稿コミュニティサービス『第j站(jStation)』への弊社アンバサダー・プログラム「CAP」の活用を通じてサービス運営に参画

クロスシーは、株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループの子会社であるJapan Digital Design株式会社(代表取締役CEO 上原高志)が訪日中国人向けに提供するWeChatミニプログラムの動画投稿コミュニティサービス『第j站(jStation)』の運営に、当社のアンバサダー・プログラム「CAP」(Cross C Ambassador Program)を提供することを発表いたします。

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honichi_rensai_13

訪日ラボの弊社連載第13回が公開されました! 【中国版Twitter】Weibo(微博/ウェイボー)最新情報まとめ!SNSとしてのWeChatとの最大の違いはコンテンツのリーチの大きさ、多種多様なコンテンツでユーザー層もますます拡大

インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第13回目が公開されました。今回は「中国版Twitter」と呼ばれるWeibo(微博/ウェイボー)について、サービス初期の競合やWeChatとの違い、運営会社による最新の2017年ユーザーレポートにおける注目のトピックスを紹介しました。

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訪日ラボ連載11回目

訪日ラボの弊社連載第11回が公開されました! 今、中国インバウンドで必ず抑えておくべき動画メディア「bilibili(ビリビリ動画)」とは?その向こうにいるユーザー「Z世代」の特徴

インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第11回目が公開されました。今回は中国の動画配信市場について、5月末にJETROから発表されたレポートをもとに解説します。後半では成長の勢いのあるプラットフォームの一つである「bilibili」とインバウンド市場との関連性について考察しました。

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訪日ラボ連載10回目

訪日ラボの弊社連載第10回が公開されました! 【民泊新法 施行直前特集】中国で大人気の民泊 その勢いを調査・報告の数字から理解する

インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第10回目が公開されました。「民泊」をテーマに、中国での民泊マーケットの規模と、利用者像、人気の理由や民泊利用者に人気の旅行先(海外)を紹介しました。また、民泊を予約する際に利用したインターネットサービスについての調査結果についても紹介します。

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2017年の訪日中国人数月間推移グラフ

旅マエの中国人はMafengwoとQyerをチェック! FIT層の「情報収集」チャネル、Ctripとの違いは旅行記の存在感

訪日中国人外客数の年間のピークは、実は春節のある初春でも国慶節のある10月でもなく「夏」です。中国人観光客が旅マエでチェックするウェブサイトやオンラインサービス「Mafengwo」「Qyer」について、中国OTAの代名詞でもあるCtripや昨今存在感を増しているTuniuとの違いに着目しながら紹介します。

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ウェイシンとウィーチャット

【WeChat】公式アカウントとは? 日本企業が開設する方法とは?

中国のテンセント(騰訊)が運営するメッセージングアプリ「WeChat」はチャットはもちろん、決済やショッピングをはじめ、日常のあらゆるシーンに入り込んでおり、もはや生活のインフラともなっています。本編では企業や組織が運営するWeChatの「公式アカウント」について、国内版と国際版の違いと、公式アカウントの種類、開設方法について解説します。

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日本法人のWeChat公式アカウント開設・認証における直接手続き解禁を受け、優待価格で運用支援サービスを提供 ~日本企業に手数料なしの道ひらける~

中国テンセントが運営するインターネットサービスWeChatの「公式アカウント」開設申請の新たな窓口が日本法人に解禁されたことを受け、公式アカウントの開設と運用支援を限定10社に優待価格で提供いたします。

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