インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第23回目が公開されました。今回は、2018年に中国だけでなく日本でも話題をさらったショートムービーサービス「TikTok」について、ユーザーインサイト、インフルエンサーランキングと最新のECサイトとの連携についてまとめました。
Author: 達郎山本
2018年TikTokまとめ！ 広がるユーザー層、EC機能の実装でダブルイレブンでは売上8,000万元（約13億2,000万円）のKOLも
日本でもユーザー層を広げている中国発のショートムービーアプリの「TikTok」。中国版の「Douyin」（抖音）では、日本版とは異なりECへのリンクも開始されました。前半では2018年のユーザー数や追加された機能についてまとめ、後半では新たに実装されたECサービスとの連携について解説します。
東京海上日動火災保険株式会社との共催で、インバウンドマーケティングセミナーを開催しました【セミナーレポート】
2018年11月20日、大阪にて東京海上日動火災保険株式会社との共催で中国人インバウンド旅行客向けのマーケティング施策について理解を深める「インバウンドマーケティングセミナー」を開催、『中国インバウンド客への認知拡大』『外食産業に置ける取組事例』について講演いたしました。同日の内容をブログ向けに一部再編集してお届けします。
訪日ラボの弊社連載第23回が公開されました！ 広告色なし・ユーザー目線の情報発信が中国人の心を掴む！／中国SNS対策での新提案「クロスシー アンバサダー」活用事例をご紹介
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第23回目が公開されました。今回は、インバウンド対策としても有効なSNSの運用について整理しました。後半では、クロスシーがネットワークする「アンバサダー」と呼ばれる日本全国の中国人クリエイターについて紹介します。
クロスシーが中国のpapitubeと提携 運営するメディア「なにビデオ」が日本企業として初めて中国トップレベルのMCNへ加入、日本における広告代理契約を締結
当社の運営するメディア「なにビデオ」のpapitubeへの加入と、日本における広告代理契約の締結について、プレスリリースを発表しました。
訪日ラボの弊社連載第22回が公開されました！ 中国SNSを活用するなら必ず知っておくべき新トレンド「MCN」（マルチチャンネルネットワーク）の市場規模と役割を解説
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第22回目が公開されました。今回は多様なプラットフォームを舞台に活躍するインフルエンサー（KOL）を束ねる中国の「MCN」（マルチチャンネルネットワーク）について、改めて整理しました。
中国華東地区、地方都市のリアル ～江西省南昌市から二級都市の様子を知る／2018年10月～
中国には「二級都市」「三級都市」といった区分に属する地方都市があります。そういった地域では、人口やGDPが成長しているものの、北京や上海また最近では杭州といった経済的・政治的影響力の大きな都市と比べ、海外から見るとどうしても存在感が小さく見られがちです。これら「中国の地方都市」について、2018年10月の南昌市の実際の様子を交えながら解説します。
訪日ラボの弊社連載第21回が公開されました！ 中国で「映画ファン」急増！中国エンタメ・コト消費を支える現地2大アプリとプロモーション事例を紹介
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第21回目が公開されました。今回は映画を始め日常生活での「コト消費」である「エンタメ領域」に関わる2大インターネットサービスに焦点を当て、テンセント系の「猫眼電影」とアリババ系の「淘票票」そして前者を活用したプロモーション事例について紹介しました。
これからの中国SNS・インターネット空間を盛り上げるMCN、その強みとは【J-GUIDE Marketingヤン・ロン氏インタビュー】
SNSがユーザーの規模を拡大するにつれ、インターネット上での発言力・影響力の大きいいわゆるインフルエンサーやKOLを束ねるMCN（マルチチャンネルネットワーク）の存在感も大きくなっています。MCNの規模の広がりと、MCNがインフルエンサーやKOLに対してなぜ有益な存在であると言えるのかについて解説していきます。
訪日ラボの弊社連載第20回が公開されました！ なぜWeChatは10億人以上のユーザーを獲得したのか？／「チャット」にとどまらず『衣食住行』のニーズに対応＆『Wedocrm（微答）』というCRM機能も
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第20回目が公開されました。今回は中国での日常的なコミュニケーションに欠かせないWeChatをとりあげ、決済機能や生活に密着したインターネットサービスのラインナップを紹介しました。またインバウンド事業者がどのような形でCRM（顧客関係管理）に活用できるか解説します。