中国でのインターネットユーザーの拡大と、消費者の需要が多様になっていく中で、BATだけにとどまらない中国のIT企業各社の発展に注目が集まっています。便利さと配達可能な店舗の幅広さで、昨年より大きく注目を集めているのが「フードデリバリー」です。Meituan Waimai（美団外売）を展開する Meituan Dianping（美団大衆点評）について解説します。
Author: 達郎山本
「J-CAST」にて、クロスシー連載が公開されました～増える日中直行便 「地方」のきれいな空気、豊かな自然が中国人に「ウケる」！～
ニュースサイト「J-CAST」にて、当社執行役員山本による連載が更新されました。今回は、「日本と中国をつなぐ直行便」をテーマに、日中それぞれの地方空港を結ぶ便の増加とその理由を解説しています。
訪日ラボの弊社連載第36回が公開されました！月間「1億人」がアクセスなぜ？中国版ニコ動「bilibili」が新たにリリースした「Vlog」が「Z世代」に刺さる理由とは
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第36回目が更新されました。今回は、現在ブームとなっている「Vlog」について、そして「中国版ニコニコ動画」と言われるbilibiliの最新の財務報告について解説しました。
中国SNSにおける最大規模の日本情報インフルエンサー組織 「速報醤」と日本における総販売代理契約を締結
当社は、6月1日より、中国SNS上で100以上のインフルエンサーを組織し日本文化・流行・観光情報を配信する速報JAPAN株式会社と、日本国内における総販売代理契約を締結しました。 「速報醤」の所属メディア及びインフルエンサーを起用した広告サービスを日本法人に提供し、中国人観光客のさらなる誘致と消費促進、日本の商品・サービスのブランディングに貢献してまいります。
訪日ラボの弊社連載第34回が公開されました！9.37億人のSNSユーザー最新トレンドを調査！3つのポイントは「WeChatは60代も活発に利用・Weiboで情報収集・BBSが躍進」
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第34回目が更新されました。今回は、中国のSNSの生態系とユーザー動向について紹介しています。アクティブユーザー数が億を超える中国の2大SNS、WeChatとWeiboの姿を探ります。性別による利用目的の違いや、WeChatのモーメンツ（朋友圏）、公式アカウント（公衆号）の利用傾向についても分析しています。
訪日ラボの弊社連載第35回が公開されました！6月18日に注目！「独身の日」だけじゃない中国のECセール「618」とは？仕掛け人の京東（ジンドン）と大手アリババ各社の動向を追う
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第35回目が更新されました。今回は、中国のECセール「618」について紹介しました。「618」は京東の創業日である6月18日をメインに開催されるECサイトのセールです。昨年の売上や、今年のセール期間における京東（JD.com）と競合アリババの取り組みを解説します。
訪日ラボの弊社連載第33回が公開されました！中国ショートムービー×旅行コンテンツ｜Douyinで最新の「日本旅行」イメージを探る
インバウンドニュースサイト「訪日ラボ」でのクロスシー連載第33回目が更新されました。現在、ショートムービーアプリのDouyin（ドウイン／抖音）は、中国人が旅行時にガイドブック代わりに見ているとまで言われています。Douyin（ドウイン／抖音）を用いた観光客誘致のプロモーション事例と、実際に投稿されている日本旅行に関するコンテンツを紹介します。
中国検索エンジン「百度／Baidu」はAI自動運転を開始、アプリで変わる中国ネットユーザーの情報収集方法
「百度／Baidu」（バイドゥ）は、中国で普及している検索エンジンです。世界トップシェアの検索エンジンGoogleと同じく、地図やニュース、画像、動画検索といった目的別の検索や翻訳のサービスも展開しています。地図やニュース以外にも様々なサービスと提携、提供しており、その数はGoogleの比ではありません。
「ジチタイワークス」観光・インバウンド号にクロスシーの記事を出しました
行政マガジンの「ジチタイワークス」は、自治体に特化したサービスを展開する株式会社ホープが発行する季刊誌です。2019年5月に初めての専門号 である「観光・インバウンド号」が発刊され、この中でクロスシーの取り組みに関する記事を掲載しました。
日本経済新聞社の運営するWeiboアカウント「日経中文網」における広告配信サービスを開始！
当社は、株式会社日本経済新聞（所在地：東京都千代田区、社長：岡田直敏）の運営するWeiboアカウント「日経中文網」の広告セールスレップとして、本アカウント上での広告配信サービスを開始したことを発表いたします。日本に関心の高い、ビジネスマン層に情報を届けることが可能となります。